厚生労働省によると、2019年6月の有効求人倍率は1.61倍で、2013年以来1.0倍を超過しているという状況が続いています。人手不足に困っている企業も多いと考えられます。

とはいえ、いくら人手不足と言っても入社してすぐに退職するような人や、仕事に対して、あまりやる気のない人を採用するわけにはいきません。そのため、多くの企業は様々な手段を使って採用活動を行っています。

就職に関する情報収集の仕方も、新卒の学生であれば学校の就職支援課だけではなくマイナビ、リクナビといった就活支援サービスや、それらが提供するエージェントサービス、インターンシップやSNSやネット掲示板に掲載されている口コミなど、一昔前には考えられなかったような場所からも集めています。

なぜここまで情報収集に熱心になっているのかというと、それは「ブラック企業」に就職しないためです。

2013年には流行語大賞候補にもなった「ブラック企業」。企業の説明会でも、ワークライフバランスを重視しているだとか、きちんと残業代は支払われるようになっているだとか、企業もあの手この手で「うちはブラックじゃないよ」と応募者に説明しています。労働時間が過剰に長かったり、払われるべき残業代が支払わなかったりする企業に就職してしまった場合、過労によるストレスなどから病気になったり、最悪の場合、自殺を図ってしまったりすることがあります。誰しもそんな末路は望んでいないからこそ、就職活動をしている人たちは様々な手段を複合して使い、情報を収集しているのです。

これを見て、「そんなに信用できない会社に就職するつもりなのか」と考えるのは違います。むしろ応募者たちは「長く働くため、ミスマッチを防ぐために情報収集を徹底している」のです。企業と採用者のミスマッチが起きた場合、企業も採用者もその採用にかかる時間やお金を無駄にしたことになります。双方に何のメリットもありません。

さて、就職支援をする人たちが必ずといっていいほど口にする言葉があります。それは「採用活動に力を入れている会社は、ホワイト企業である確率が高い」というものです。

では、その「採用活動に力を入れている企業」はどうやって見抜くのかというと、「有料の求人広告を出しているか否か」という点です。これだけではやや分かりづらいですが、要するに「就職支援エージェントサービスなどを利用している」、「求人広告を出すのにお金がかかる媒体を使っている」という点が判断基準になります。

企業から見ても、無料で求人広告を掲載できる媒体もありますが、やはりお金を払って広告を出した方が情報の参照まで至る割合は高くなります。有料広告ですから、目立つ場所にその広告が表示されるのです。とはいえ、いくら効果があると言われても費用対効果を考えるとなかなか踏み出せない、という企業もあるでしょう。採用関係に使える金額の少ない中小企業であればなおさらそうです。

そんな企業におすすめなのが、Indeedの利用です。Indeedはクリック数に応じて料金を支払うため、広告費に無駄が少ないです。出稿するにはIndeedに直接依頼する方法と、代理店を使う方法があります。Indeedに直接依頼する場合は、採用ページの更新などを自社で行う必要がありますが、代理店を使った際はIndeedでの求人に関する運用を代行してくれるため、他の業務に力を入れることもできます。

Indeedを使うなら正規代理店がおすすめです。Indeedへの広告出稿をきっかけに自社採用サイトへの流入を得意としており、その他にも求人や採用に関することへのサポートが充実しています。